免震住宅とは？構造からメリット・デメリットまで徹底解説！
地震大国とも呼ばれる日本。一戸建て住宅を建てる場合は、地震対策をしっかり行いたいですよね。家づくりにおいて地震対策を考える時には、「免震」「耐震」「制震」といった3つのキーワードがあります。
その中でも今回は免震に注目し、制震や耐震との違いをはじめ、免震構造にかかる価格やメリット・デメリットを解説します。地震に強い家づくりの参考にしてみてください。
免震とは？制震・耐震との違いを解説
家づくりにおける地震対策には、主に「免震」「耐震」「制震」の3種類の工法があります。それぞれの違いは以下の通りです。
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それでは、一つひとつ解説していきます。
免震とは
免震とは、揺れを伝わりにくくする工法で、地震の揺れが建物に直接伝わらないよう特別な装置を設置します。戸建て住宅よりも、マンションをはじめ官公庁や大規模な病院などに採用されることが多いです。
免震の詳しい構造については後ほど解説しますが、建物と地面の間に免震装置としてゴムやボール状の部材を挟み、地震の振動を吸収することで建物に揺れを伝わりにくくしています。
耐震とは
耐震とは、柱や梁を太くしたり、耐力壁を増やしたりするなど、揺れに耐え倒壊を防ぐために建物自体を強くする工法です。そもそも、日本の建築基準法では、耐震基準として建物が最低限クリアすべき一定の基準を定めています。そのため、建物を建てる時は一定の耐震性を確保する必要があり、注文住宅を建てる場合においても現行の耐震基準に準じたものでなければなりません。
そのため、耐震構造は、戸建て住宅だけでなくマンションや学校、商業施設など、多くの建物に採用されています。
制震とは
制震とは、揺れを抑制する工法で、揺れを吸収する装置を建物内の壁の一部に入れます。制振装置には、鉄鋼やゴムなどが素材の制震ダンパーや、パネルなどが用いられています。戸建住宅の場合、1階の壁に制振装置を設置し、2階の揺れを減らすような構造が一般的です。
また制震住宅は、免震住宅よりもコストを抑えて建てることができ、戸建住宅だけでなくタワーマンションなど超高層建築物でも採用されています。
免震の構造と効果
免震の詳しい構造について見ていきましょう。すでにお伝えしたように、免震は揺れを伝わりにくくする工法で、建物と地面の間に免震装置を設置します。
免震装置は「ダンパー（免震ダンパー）」と「アイソレータ（免震支承）」の2つから構成されています。ダンパーは、地震のエネルギーを吸収し、建物を揺れにくくします。アイソレータは、建物を支えながら水平方向に変形し、地震の揺れを軽減させる役割を担っています。
敷地や建物の種類によって異なりますが、免震装置によって、地震の揺れを3分の1から5分の1程度まで抑えられるとされています。
免震住宅にかかる費用
免震住宅を建てるためには、免震装置の設置費用として300万円～500万円程度かかることが一般的です。これはあくまで目安で、ハウスメーカーや免震システム、延床面積によっても異なります。延床面積が広ければ広いほど、費用も高額になることに留意しましょう。
免震住宅のメリット
免震住宅には、主に以下のような3つのメリットが挙げられます。
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それぞれについて詳しくご紹介します。
地震の揺れによる建物へのダメージが少ない
免震住宅にするメリットとして、まず「地震の揺れによる建物へのダメージが少ない」ことが挙げられます。免震住宅は免震装置によって地震の揺れが建物に直接伝わりにくい仕組みとなっているため、建物へのダメージを最小限に抑えられ、痛みを防ぐことができます。
通常、建物は地震による大きな揺れを受けると、壁にヒビが入ったり扉がゆがんだりと、ダメージを受ける場合があります。免震住宅ではそれらのダメージが抑えられるので、安心して長く住むことができるでしょう。
揺れによる恐怖感をやわらげることができる
大きな地震の揺れはそれだけで人に恐怖感をはじめ、心理的なストレスを与えます。人によってはトラウマになる場合も。免震住宅は建物に揺れを伝わりにくくする仕組みのため、大きな揺れによる恐怖感をやわらげることができ、心理的負担も軽減できるでしょう。
家具の転倒や食器の破損などを防ぐことができる
免震住宅は、その構造により建物に伝わる揺れを一定以下に抑えることができます。そのため、地震の揺れによる家具や家電の転倒を防止し、食器や家財品などの破損を防ぐことができます。
家具の転倒は、怪我や逃げ遅れなど二次災害にもつながるため、これらを防げるのは大きなメリットといえるでしょう。
免震住宅のデメリット
免震住宅におけるデメリットは主に3つあります。
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それでは、一つひとつ解説していきます。
コストがかかる
免震住宅にする場合、建物と地面の間に免震装置を設置します。免震工事が大がかりになるため、耐震住宅や制震住宅よりも費用がかかります。
免震装置を設置するための金額は、施工するハウスメーカーや延床面積によって異なりますが、いずれにせよ数百万円のコストが発生するという点には留意しましょう。
免震装置を設置できない立地や条件がある
免震装置は、装置が左右に揺れることで地震の揺れを吸収する仕組みです。そのため、近隣に住宅が密集している土地や、隣接する建物との位置関係によっては、免震装置を設置できない場合があります。また、設置可能な場合でも、免震装置の種類が限定されることも考えられます。
家を建てたいと検討している土地に免震装置を設置できるか否かは、事前にハウスメーカーに相談するとよいでしょう。
定期的な点検やメンテナンスが必要になる
免震装置には、機能を正常に保つため、5年や10年といった定期的な点検やメンテナンスが必要なものがあります。部品の交換が必要な場合、さらに費用がかかるケースも考えられるでしょう。
免震住宅を建てる際には、免震装置の耐用年数を確認し、設置後のメンテナンスにかかる費用も検討しておくことをおすすめします。
免震住宅を建てる時に注意したいこと
メリット・デメリットを考慮したうえで、免震住宅を建てる時に注意したいことをご紹介します。
本当に免震性能が必要かどうか検討する
まず、本当に免震性能が必要か否かをしっかり検討しましょう。建物の種類や階数、立地によっては、免震性能ではなく耐震、あるいは制震の方が適切な場合も考えられます。
免震住宅は、揺れが建物に伝わりにくく、ダメージが少ないというメリットがある一方、大がかりな工事によりコストがかかります。コストを抑えたいが地震対策はしっかり行いたいという方は、免震性能に絞りきらず耐震や制震についても検討することをおすすめします。
地震以外の災害への対策も検討する
免震住宅は、地震による揺れに対してその効果を発揮します。しかし、台風時の強風など、種類の異なる揺れに対しては効果を発揮できないことも。また、海沿いなど津波の被害が想定されるエリアでは、免震装置により地震の揺れに耐えられたとしても、住宅ごと津波に押し流されてしまう可能性も懸念されています。
台風をはじめ、大雨による洪水・浸水、津波などの災害については、免震以外の対策が必要といえます。免震住宅に限らず、家を建てる際は必ず自治体が公開しているハザードマップを確認し、災害リスクを把握することが大切です。災害リスクを踏まえたうえで、災害対策を取り入れた家づくりを行いましょう。
免震住宅については、大手ハウスメーカーに相談しよう
大手ハウスメーカーの中には、独自の免震住宅システムを開発し、提供しているハウスメーカーもあります。「免震性能についてさらに理解したい」「免震装置について検討したい」「免震住宅を建てたい」と思ったら、経験豊富な大手ハウスメーカーの営業マンに相談しましょう。これまでの実績や経験を踏まえ、条件に合わせたプランの提案や情報提供をしてくれますよ。
免震住宅について理解して、地震に備えた家づくりを進めよう
免震住宅について、耐震や制震との違い、免震装置の構造などについてご紹介しました。免震住宅は揺れを伝わりにくくし、建物を長持ちさせることができる一方、コストが高額という懸念点もあります。
免震住宅を検討する際には、耐震性能や制震性能との違いを理解するとともに、それぞれのメリット・デメリットを比較することも大切です。地震だけでなく他の自然災害に対する備えも視野に入れ、災害に強い家づくりを目指してみてはいかがでしょうか。
