一軒家で地下室をつくる費用は？相場やメリット、注意点と失敗しない対策を解説
新築住宅に地下室をつくろうと検討している人の中には、「地下室をつくる場合の費用相場が知りたい」「失敗しないための必要な対策を押さえておきたい」という方も多いのではないでしょうか。この記事では、地下室の費用相場を項目別に紹介すると共に、メリットや注意点などもあわせて解説します。
地下室とは？
地下室とは、床が地面よりも下にある部屋のことです。建築基準法では「天井高の3分の1以上が地面の下に埋まっている空間」と定義されています。空間のすべてが地面の下に埋まっている必要はなく、窓のある地下室をつくることも可能です。
欧米では、地下室を食料庫やシェルター、または居室として利用するのが一般的です。一方、日本では地下室を居室として使用することが法律で制限されていたこともあり、一般住宅で地下室をつくることは稀でした。しかし、2000年の法改正により、換気や防水対策、開口部の設置などの条件付きで、リビングや寝室といった居室としての利用が可能になっています。
近年では、在宅ワークや近隣への防音対策、災害への備えとして、一般家庭でも地下室のニーズが高まっており、その特性を活かしてさまざまな使い道ができます。
| 活用タイプ | 具体的な使い方 |
|---|---|
| 収納・貯蔵 |
|
| 居室 |
|
| 趣味 |
|
| イレギュラー |
|
「とにかく静かな環境で仕事に集中したい」「大きな音で映画を楽しみたい」といった具体的な目的がある場合、地下室は暮らしの質を上げる選択肢となるでしょう。
地下室の種類
地下室は、埋まり具合や周囲の設計によって「全地下タイプ」「半地下タイプ」「ドライエリアタイプ」の3種類があります。
全地下タイプ
地下室の天井が地面よりも低い位置にある、部屋全体が完全に地下に埋まっているタイプです。窓の設置ができないため自然光は入りませんが、その分、室内の温度変化が少ないため、ワインセラーや貯蔵庫として利用するのに最適です。
また、頑丈な鉄筋コンクリート構造になっていることから、遮音性に優れており、ホームシアターやカラオケ、音楽スタジオといった、大きな音を出す空間としても非常に適しています。さらに、災害時には地下シェルターとして活用もでき、多目的ルームとして重宝されるでしょう。
ただし、風通しが悪く湿気が溜まりやすいため、除湿や換気などの設備をしっかり整えることが大切です。
半地下タイプ
天井高の3分の1以上が地面の下に埋まっている地下室が「半地下タイプ」です。天井の一部が地面よりも高い位置にあるため、窓を設置して採光や通風を確保できるのが特徴です。
窓のない全地下タイプよりも湿気がこもりにくいため、生活空間として快適に過ごしやすくなります。窓の大きさや方角によっては、明るいリビングルームとして活用できるほか、外部へ直接出入りできるドアの設置も可能です。
ドライエリア（空堀）タイプ
地下室の外側の地面を掘り下げて「ドライエリア（空堀）」と呼ばれる空間を設けるタイプの地下室です。地下室を居室として利用する場合、建築基準法によってこのドライエリアの設置が義務づけられています。
外部からは見えにくいプライバシー性の高い中庭やバルコニーのような空間として活用できるほか、大きな窓を設置して、寝室やリビングとして利用することも可能です。ただし、浸水しないための排水設備の整備などが法律で定められており、浸水対策などのメンテナンス面も考慮した設計が求められます。
地下室をつくるメリットと使い道
地下室をつくることで、地上階だけでは得られない「快適さ」と「安心感」をプラスできます。具体的なメリットと、有効的な使い道をご紹介します。
防音性の高いプライベート空間がつくれる
住宅街などで隣家と密接している場合、テレビの音量や子どもの大きな声などが騒音問題になり、周りから苦情が来ることも少なくありません。地下室は、構造上防音性が高く、周囲からの目も避けられます。
この特性を有効活用すれば、シアタールームや音楽スタジオなど、大きな音をだしても大丈夫な趣味部屋として利用できます。あるいは、周囲の音を気にせず仕事に没頭できる在宅ワーク用の書斎としてなど、最高のプライベート空間を実現できます。
温度変化の少ない空間がつくれる
地下室は外気の影響を受けにくいという特徴があるほか、換気や調湿設備を設けることが法律で義務づけられているため、温度や湿度の安定した空間がつくれます。一定の温度・湿度が保たれた空間は、ワインセラーや食品、備蓄品の貯蔵庫として活用するのにおすすめです。
限られたスペースを有効活用できる
地下室をつくることにより、地下室をつくらない場合よりも居住エリアを広げられるメリットがあります。
通常、土地の容積率によって建物の延床面積には上限が設けられていますが、地下室には、「容積率の緩和」という特例があります。建築基準法では、地下室の天井が地面から1m以下の位置にある場合、「建物の床面積の合計の3分の1までは容積率に算入しなくてよい」と定められているのです。
この条件を満たした地下室であれば、延床面積の3分の1までは容積率にカウントされないため、地下室をつくらないケースよりも居住空間を大きく増やすことができます。都市部などの限られた狭い土地でも、スペースを有効活用できるのは地下室をつくるメリットといえます。
耐震性が高くシェルターとして活用できる
地下室は構造上、地上階よりも揺れにくい傾向があるため、シェルターとしての活用も期待できます。建築には強固な鉄筋コンクリートが用いられるのが一般的なため、耐震性が高いのがメリット。近年では、万が一の災害時や緊急時の避難場所として地下室を検討する人も増えています。
地下室をつくる場合の費用相場は？
地下室をつくる費用相場は、坪単価90～200万円程度が目安となります。強固な鉄筋コンクリート造を用いるため、木造住宅よりも費用がかさむのが一般的です。地下室の大きさはもちろん、「ドライエリアの有無」「土地の地質」「地下水の位置」などの条件によってはさらに費用が必要となるため注意しましょう。
また、既存の住宅に地下室を増築・リフォームする場合の費用相場は、坪単価80～130万円程度となります。ただし、住宅の真下に新しく地下室をつくりたい場合は、既存の住宅の基礎を支えながら一部を壊し、地盤を掘り進めるという難しい作業が必要となります。これは大きなリスクを伴う上、建物の構造によっては施工できない場合もあります。
後付けでの設置は、工期や安全面での制約も多いため、必ず実績豊富な建築会社に現地調査を依頼し、現在の住宅構造に適しているかを確認してもらいましょう。
注文住宅に地下室をつくる際の項目別費用内訳
注文住宅で地下室をつくる際には、地上階では発生しない工程が多く含まれます。主な費用内訳を項目別にご紹介します。
地盤調査（ボーリング調査）・地盤改良費用
地下室をつくる場合、より深い地層まで調べる「地盤調査（ボーリング調査）」が必要となり、費用は30万円程度かかります。この調査結果によって地盤の強度が不足していると判断された場合は、家を支えるための「地盤改良工事」が必要です。地盤の状態にもよりますが、一般的な費用相場は100～300万円程度となります。
構造計算・設計費用
地下室には、外から土の圧力がかかるため、耐久性を判断する専門家による構造計算が求められます。費用相場は、設計が30～80万円程度、構造計算は地下室部分に30～45万円、地上階に20～30万円程度が一般的です。これは、地下室のない木造住宅では必要のない費用となります。
掘削・山留工事費用
地下室をつくる場所の地面を深く掘る「掘削工事」には、掘り起こした大量の土の処分費用も含め、200～300万円程度かかります。また、掘削作業にあたり、周囲の土が崩れないよう作業スペースを確保するための山留工事も必須です。掘る深さや広さ、地質によって費用は変動しますが、一般的には200万円程度が目安となります。
防水・結露・湿気対策の施工費用
地下室は、地面よりも下にあるため、雨水の影響を受けやすいほか、窓が設置できない場合は湿気がこもりやすく結露が生じやすいため、さまざまな対策を講じなくてはいけません。主な対策と費用相場は以下の通りです。
- 防水処理：100～180万円程度
- 排水ポンプ：70～100万円程度
- 結露対策：70万円程度
- 換気システム：10万円程度
各種設備費用、その他維持費など
地下室の内装や照明にも別途費用が100～180万円ほどかかります。また、明るさを確保するためにドライエリアを設置する場合、その工事費用や排水設備として150万円程度必要になります。
またその他の費用として理解しておきたいのが、完成後の維持費です。各種設備の電気代やメンテナンス費用など、地上階よりも維持費がかかるということを理解しておきましょう。
地下室の失敗例と対策
注文住宅で憧れの地下室をつくってから後悔しないように、よくある失敗例と対策を確認しておきましょう。
浸水しやすい
地下室は地面より低い位置にあるため、大雨や台風の浸水リスクがあります。近年のゲリラ豪雨の増加により、水害の危険性は日常的なものとなっています。浸水してしまうと、内装の張り替えや設備の修理などに多額の修繕費用がかかってしまいます。
特に、近くに大きな川がある、周辺よりも低い、過去に浸水歴がある土地などは注意しましょう。ドライエリアに強力な「排水ポンプ」を設置し、逆流防止弁を設ける、入り口に段差を設ける、または「止水板」を準備しておくなどの物理的な対策を講じることが大切です。
結露やカビが発生しやすい
地下室は湿気が溜まりやすい上、風通しも悪いため、結露しやすくカビが発生しやすいのがデメリットとして挙げられます。
そのため、十分な結露対策や換気対策をおこなわないとジメジメとした空間になり「快適に過ごせない」「カビが発生して不衛生」など失敗の原因となってしまいます。全館空調システムの導入や除湿機を設置し、一年中湿度をコントロールするなど、対策を講じましょう。
費用が割高になる
地下室は、鉄筋コンクリート造での建築となり、掘削工事や残土処分、防水工事など、地上階にはない多くの費用が発生するため、木造住宅と比較すると費用が割高になります。地下室だけで1,000万円以上かかるケースも少なくありません。
構造を四角形のシンプルなものにしたり、設備のグレードを調整したりと、コストを抑える工夫が必要です。地下室をどのような用途で利用するのかを踏まえ、過剰なスペックにならないよう、予算に応じた設備を選びましょう。
税金が高くなる
地下室をつくると、住宅の建築費用や耐久性、資産価値が高くなるため、必然的に固定資産税などの税金も高くなります。一般的に、鉄筋コンクリート造の住宅は、木造住宅と比べて約1.5倍以上の固定資産税になると言われています。建物の評価額や税率は自治体によって異なるので、事前に確認しておくとよいですね。
地下室をつくるなら実績豊富なハウスメーカーに相談
地下室のあるマイホームを検討している場合、地下室の施工実績が豊富な大手ハウスメーカーに相談するのがおすすめです。地下室の建築には、より専門的な視点でのアドバイスが必要となります。
その点、大手ハウスメーカーなら、豊富な実績と経験により、的確な情報を教えてくれるでしょう。まずは信頼できるプロから的確なアドバイスをもらうことが、失敗しない地下室づくりの第一歩となります。
地下室の費用相場を知って、理想のマイホームを実現しよう
地下室のある家づくりを検討している方に向けて、地下室の種類から費用相場、失敗しないための対策についてお伝えしました。
地下室は、音を気にせず趣味に没頭できたり、限られた敷地を有効活用できたりと、さまざまなメリットがあります。近年では、災害への備えや在宅ワークの普及もあり、マイホームに地下室をつくりたいと考える人が増えています。
しかし、その構造上、快適な空間にするためには、さまざまな対策を講じる必要があります。建築に伴う工事や設備、対策費、維持費など、さまざまな費用がかかることを理解した上で、理想のマイホームを実現しましょう。
