家を買うときの平均年収はいくら？購入時の年齢や住宅ローンの借り方を解説
マイホームを検討している人の中には、どれくらい年収があれば安心して家を買うことができるのか知りたいと思う方もいるでしょう。今回は、家を買うときの平均年収や年齢、年収別に購入できる物件事例、予算の考え方などをご紹介します。
家を買うときの価格は年収の何倍が適正？
マイホームを購入する際に気になる、家の価格と年収との関係。ほかの家庭で年収の何倍程度の家を購入しているのか気になる人も多いのではないでしょうか。
一般的に、家を買うときは年収の5〜6倍の物件価格が無理なく返済できる目安だと言われています。
フラット35利用者調査によると、所要資金を世帯年収で割った「年収倍率」は以下の通りです。
| 住宅の種類 | 年収倍率 |
|---|---|
| 注文住宅 | 6.8倍 |
| 建売住宅 | 7.0倍 |
| 中古住宅 | 5.7倍 |
| （土地付き注文住宅） | 7.5倍 |
※土地付き注文住宅：土地とセットで販売されている注文住宅のこと
年収倍率が6倍の場合、「無理なく返済できる金額」の目安は以下の通りとなります。
| 年収 | 資金目安 |
|---|---|
| 500万円の場合 | 3000万円 |
| 600万円の場合 | 3600万円 |
| 700万円の場合 | 4200万円 |
| 800万円の場合 | 4800万円 |
ただし、こうした物件価格には頭金や住宅ローンの金利などは考慮されていません。また、土地を持ってない場合には、土地の購入費用も必要になることを覚えておきましょう。
無理のない資金計画を立てるためには、まず今後のライフプランを見直し、子どもの教育費がかかる時期など、将来において最も支出が膨らむ・増える時期を把握しておくことが大切です。
また、時代の変化にあわせて平均所得や実際の不動産価格なども確実に変化しています。年収の5〜6倍という数値はあくまでも目安であり、状況は変わることがあることも覚えておきたいポイントです。
参考：住宅金融支援機構「2021年度フラット35利用者調査」
家を買うときの年齢と年収の平均
家を買うときのタイミングや具体的な年収額の平均についても、国土交通省のデータなどをもとにご紹介します。
家を買う平均年齢は30～40代前半が多い
国土交通省が発表した「令和4年度 住宅市場動向調査報告書」によると、住宅を購入したときの世帯主の年齢は、新築の場合「30歳代」が最も多いです。しかしながら、平均年齢は注文住宅（新築）で41.1歳、戸建て分譲住宅で39.5歳と30代から40代前半にかけて家を買う人が多いことが分かります。
結婚や子どもが生まれて家族が増えたなど、ライフスタイルが変化するタイミングで購入する人が多いのではないでしょうか。
参照：国土交通省 住宅局「令和4年度 住宅市場動向調査報告書」
家を買うときの平均年収は700～800万円前後
次に、初めて住宅を取得する方（一次取得者）の平均世帯年収は以下の通りです。
| 住宅の種類 | 平均世帯年収 |
|---|---|
| 注文住宅（全国） | 731万円 |
| 注文住宅（三大都市圏） | 784万円 |
| 分譲戸建住宅 | 722万円 |
| 中古戸建住宅 | 682万円 |
このデータからも分かるように、家を買う人の年収は750万円前後が平均的な金額といえます。ただし、この調査は世帯年収で集計されているため、夫婦の年収を合算している可能性がある点に注意しましょう。
また、平均年収はあくまでも目安であり、実際には住宅ローンを利用することで年収が低い人も家を買うことができる可能性は十分にあります。住宅ローンの利用には審査がありますが、物件購入の可否や融資の限度額は年収と物件価格のバランスによって決まるので一度相談してみることをおすすめします。
参照：国土交通省 住宅局「令和4年度 住宅市場動向調査報告書」
家を買うときの「自己資金と住宅ローン」の割合は？
家を買うときの予算は、「自己資金」と「住宅ローン」が基本となります。住宅購入にあたって、自己資金はどの程度必要なのでしょうか。以下では、何にどのくらいの費用がかかるのか、住宅ローンの返済額の割合はどのくらいがよいのか、くわしく解説します。
自己資金
物件価格以外に諸費用が発生する
家を買うときには、物件価格以外に税金や手数料といった「諸費用」と呼ばれるお金が発生します。諸経費の一例として、次のようなものがあります。
- 仲介手数料
- 印紙税
- 登録免許税
- 住宅ローンの融資手数料
- 住宅ローンの保証料
- 火災保険・地震保険料
- 不動産取得税 など
諸経費の内訳は、購入する住宅の種類や状態（新築・中古か）、物件価格などによって大きく変わります。物件ごとにかかってくる諸経費を事前に確認しておきましょう。
頭金は購入価格の1〜2割が必要
諸経費のほかにも、家を買うときには物件価格の1～2割程度の頭金を支払うケースが多いようです。頭金については特に決まったルールなどは存在せず、金額は自身で自由に決めることができます。現在は頭金なしで住宅ローンを組む「フルローン」も可能ですが、頭金が多ければ借入額を減らすことができますし、借入金利を低くするなどの、ローンの優遇条件を受けられます。
ただし、手元にあるお金をすべて頭金にあててしまうのは危険です。税金や引っ越し代、失業や転職など、いざというときのために、ある程度の手持ち金があると安心です。具体的には生活費の3～6カ月分を目安に、試算した金額を手元に置いておくようにしましょう。
住宅ローン
住宅ローンの返済額は年収の20％以下に抑える
住宅ローンを借入して家を買う場合、一般的な返済負担率（収入に占めるローンの返済額の割合）は、手取り年収の20～25%以下に抑えるのが理想とされています。年齢や家族構成、資産の有無などは個々で違うため、あくまで目安にはなりますが、例えば年収500万円だと、その20％は100万円で毎月の返済額は約8万3千円となります。
＜返済負担率の計算方法＞ 年間の返済額 ÷ 年収 × 100 ＝ 返済負担率 |
返済負担率は、住宅ローンの借入額を決めるときの参考として活用できます。また、将来的に何らかの理由で支出が増えて返済に困ることがないよう、「借りられる額」ではなく「無理なく返せる額」で計画できるとよいでしょう。
住宅ローンの審査に通過しやすくするためには？
家を買う際の頭金をより多く支払うことで、借入金額が抑えられ、住宅ローンの審査が通りやすくなることもあります。自己資金を増やすには、「住宅資金贈与の特例」を利用して親や祖父母から資金を援助してもらう方法などがあります。マイホームの資金計画を立てる際には、資金援助の相談をしてみることも検討してみてはいかがでしょうか。
ハウスメーカーで予算に合わせた家づくりを実現
家を買うことを検討している方の中には、「ハウスメーカーで家を建てたいけど、年収が低くてお金が不安」と悩む方もいるのではないでしょうか。ハウスメーカーと一口に言っても、住宅の価格帯はメーカーによってさまざまです。新築か中古か、注文住宅か建売住宅かなど住宅種別によっても購入価格は大きく変わります。
理想の家づくりのためには、年収との物件価格のバランスを考えながら、住宅ローンを上手く活用するとよいでしょう。
大手ハウスメーカーでは、経験豊富な営業担当者が予算に合わせて家づくりやローンの借り方を提案してくれるでしょう。ぜひ相談に足を運んでみてはいかがでしょうか。