注文住宅の費用の内訳。予算を組むときのポイントは?

費用・制度 2019-10-31
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注文住宅を購入するときは、費用の内訳を把握して無理のない予算を組みたいと思うのではないでしょうか。住宅の建築には、土地や建物の工事費以外にも手数料や税金などさまざまな費用がかかります。今回の記事では、注文住宅にかかる費用について具体的に紹介するとともに、予算を考えるときに知っておきたいポイントを解説します。


注文住宅にかかる3つの費用


注文住宅の購入は多くの方にとって一生に一度の経験なので、入居するまでに必要な費用や、その内訳を詳しく知らない方も多いのではないでしょうか。注文住宅を購入するときに具体的な費用の内訳を理解しておくと、ローンを借りるときや予算を組んで資金計画を立てる際に役立ちます。


注文住宅の建築にあたって必要となる費用は、以下の3つに大別できます。


  • 本体工事費
  • 付帯工事費
  • 諸費用


本体工事費は、その名の通り建物を建てるための工事費用となりますが、予算全体の7割程度と考えるのが一般的です。つまり、予算を3,000万円とする場合の内訳は、建物本体にかけられる費用が約2,100万円、それ以外に約900万円の費用が必要ということになります。では、費用について更に詳しい内容を見てみましょう。



注文住宅の建築にかかる「本体工事費」と「付帯工事費」


本体工事費

建物本体を建築するためにかかる費用です。不動産広告にはこの価格が基本的に表示されており、注文住宅を考える際の参考としている方も多いのではないでしょうか。本体工事の内訳は条件によって異なりますが、以下のような項目に分けられます。


<内訳例>

 仮設工事、基礎工事、木工事、屋根・板金工事、タイル工事、左官工事、内外装工事、電気・水道工事、住宅機器設備工事など


付帯工事費

付帯工事費とは、本体工事費以外に発生する工事費用のことを言い、総費用の約20%を占めます。解体工事費用、地盤調査費や地盤改良費は住宅ローンで支払うことができますが、エクステリアやインテリアに関する費用は現金で支払う場合が多いでしょう。


<内訳例>

 解体工事費用、地盤調査費用、地盤改良工事、引き込み工事、敷き設工事、外構工事、屋外電気工事、特殊設備工事、エアコン工事、照明器具工事、カーテン工事、アンテナ工事など


建築費用以外に必要な「諸費用」


注文住宅を購入するとなったら、建築にかかわる費用以外にもさまざまな場面でお金がかかります。例えば各種税金の支払いのほか、引越し費用や新居で使う家具の購入費、登記手数料などが必要となりますが、これらをまとめて諸費用と言います。


諸費用として用意すべき金額は、資金調達方法や仮住まいの有無などによりそれぞれ異なります。気になる場合には、ハウスメーカーの営業担当者に相談すれば、過去の事例を参考に相場観を教えてくれるでしょう。


<内訳例>

 諸官庁手数料、登記手数料、住宅ローン保証料、火災保険、印紙税、登録免許税、固定資産税、都市計画税、不動産取得税、仮住まい費用、引っ越し・家具・カーテン購入費、式祭典費用など


土地探しからスタートする場合は、土地代金の準備も必要


もともと土地を持っている方は建物にかかる費用だけで済みますが、土地を持っていない場合は、土地探しからのスタートになります。土地を購入する際の代金は、手付金として1割、土地の引渡し前に残り9割を支払うことが多いようです。


不動産会社を通して土地を購入する場合は、仲介手数料も必要になることを頭に入れておきましょう。さらに、諸費用の項目で挙げたような、売買契約時の印紙代や登録免許税は土地購入の際に必要となります。



注文住宅の予算や資金計画を立てるときのポイント