
新築一戸建ての平均価格は?注文住宅の費用の内訳や相場、返済計画
新築一戸建ての購入を考えたとき、平均価格や予算の相場が気になりますよね。住宅ローンの返済計画を立てるためにも、必要な費用を知りたいところ。今回は、新築一戸建て住宅(注文住宅)の平均価格のほか、購入にかかる費用の内訳、ローン返済額の目安をご紹介します。家づくりの参考にしてみてください。
新築一戸建ての平均価格は?
新築一戸建てを購入したいと考えたとき、新築住宅の平均価格や必要な費用などが気になる方もいますよね。土地付き注文住宅や建売住宅、ローン返済や予算・頭金を検討するため、諸費用にいくら位かかるのか、費用の内訳を知っておきたいと考える方もいるかもしれません。
住宅金融支援機構の「2019年度フラット35利用者調査」によると、家づくりにかかった費用の全国平均価格は以下のようです。
土地付き注文住宅 | 建設費 | 2,784.3万円 |
土地取得費 | 1,382.5万円 | |
建売住宅 | 購入価格 | 3,494.3万円 |
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建築予算と建てられる家の目安
注文住宅の場合、それぞれの価格帯でどのような家が建てられるのかをまとめました。
1,000万円台:コスト重視でシンプルな住宅に
1,000万円台の注文住宅は「若くて予算がない」「家以外のことにお金をかけたい」「早めにローンを完済したい」など、コストを重視したい方に選ばれる価格帯といえます。
建築費は形の複雑さや材料が増すほど高くなるため、外観は凹凸が少なく、間取りもシンプルな形となる傾向がありますが、予算を抑えて購入しやすい価格といえるでしょう。
2,000万円台:シンプルかつこだわり住宅に
2,000万円台の注文住宅は、1,000万円台に比べて予算に余裕があるため、こだわりたい素材や設備がある方が選びやすい価格帯といえます。しかし、希望を挙げていくうちに予算オーバーになりやすい傾向もあるため、注意が必要でしょう。
「内装は標準設備にしてシアタールームを設ける」「外観は片流れ屋根のシンプルなものにして、お風呂のグレードをあげる」など、予算配分を工夫してみるとよさそうです。
3,000万円台:希望を取り入れた住宅に
3,000万円台の注文は、平均的な価格帯のため、広さや設備なども平均的なグレードの家を建てたい方が選びやすいでしょう。3,000万円後半になると、さらに設備や資材、間取りなどを選ぶ幅が広がり、希望を実現しやすいといえます。
しかし、予算内でできることの選択肢が多い分、全てを決めるまでに時間がかかりやすいと言えるでしょう。実際に家に住む際に重要視したい部分を家族で話し合っておくとよいかもしれません。
4,000万円台以上:とことんこだわった住宅に
4,000万円台以上の注文住宅は、予算を抑えることを考えず、希望が実現しやすい価格帯でしょう。家の形や素材など住宅にこだわりを持ちたい方は、価格を気にせずプランニングできるといえます。
しかし、土地や地域によっては4,000万円台でも希望が通りにくいことや、住宅ローンの返済額や返済期間が増えることもあるでしょう。
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新築一戸建ての費用内訳
新築一戸建て注文住宅を建築する場合の、一般的な価格の内訳をまとめました。費用は、大きく分けて「建築工事費」と「諸費用」になります。新築住宅の建築費が具体的にどのような内訳になっているのか見てみましょう。
建築工事費
ハウスメーカーなどの工事会社や設計事務所に支払う費用のことで、「本体工事費」と「別途工事費」「設計料」の3つに分かれます。具体的な費用の内訳は以下となります。
- 本体工事費
建物本体を建てるための工事費用です。一般的に、家づくりにかかる全費用の約75%程度と言われています。
- 別途工事費
既存建物の解体費、地盤改良工事費、外構工事費、照明器具工事費などのことです。工法やプランによって費用は大きく異なりますが、本体工事費の15~20%程度が目安となります。
- 設計料
住宅の基本的な計画から建築設計、工事が設計どおりに行われるかの工事監理業務までを含む対価となります。建築工事費(本体工事費+別途工事費)の10%程度が目安となります。
諸費用
諸費用の主なものとして、印紙税や登録免許税などの税金や、登記費用、住宅ローンの手続き費用、引越し費用などが挙げられます。ただし、資金調達方法や仮住まいの有無などにより、必要な諸費用は異なります。
このように新築住宅を購入するためには、建築費用だけではなく、設計料や諸費用などさまざまな費用が必要になります。ハウスメーカーの営業担当者に話を聞くなどして、どのくらいの費用がかかるのか早めに確認しておくと、ローンの返済計画なども立てやすいのではないでしょうか。
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頭金を増やせば住宅ローン返済の負担が減る
住宅ローンを組む場合、頭金を増やすことで、月々の返済負担を減らすことができます。最近では頭金0円でも住宅ローンを借りられますが、返済額の増額や審査が厳しくなるといったデメリットもあるでしょう。頭金を増やすほどでローン返済額や返済期間を減らせるため、借入利子を減らすことにもつながります。
頭金の平均額は、住宅購入額の10~20%といわれています。住宅の平均額3,500万をした場合、350万~700万円程度となるでしょう。この金額を目標に貯金をしたり、生活費として必要なお金から逆算して頭金を決めたりするのもおすすめです。
無理のない返済計画を立てるために
返済負担率を考慮した資金計画を立てよう
新築一戸建て住宅を購入するとき、平均価格や相場を知ることは資金計画を立てる上でひとつの目安となります。新築住宅を購入する人の多くは住宅ローンを組みますが、現在の個人または世帯年収で無理なく払っていくには、どのくらいの建築費が望ましいのか詳しく知りたい方もいるでしょう。
返済が長期にわたることを考えた場合、購入金額と返済負担率のバランスを取ることが重要です。返済負担率とは、年収に対する年間のローン返済額の割合のこと。年収に対する返済額が35%以内であれば、住宅ローンの審査は通ると言われていますが、日々の生活費等を考慮すれば返済負担率は20%以内に収めると安心とも言われます。住宅ローンの組み方も、夫または妻のみの年収で組む場合、世帯年収で組む場合とさまざまです。自分たちのライフスタイルや将来設計に合わせた資金計画を立てるとよいでしょう。
将来必要となる出費も想定しておくことが大切
住宅ローンの返済をスタートしてから「子どもが生まれて教育費が上乗せされる」「両親の高齢化に伴い医療費や介護費が必要になる」など、ライフスタイルが変化する場合や、思いもよらぬタイミングで補修や修繕費用が発生する場合もあります。毎年支払いが必要となる固定資産税を含め、余裕を持った返済計画を立てられるとよいですね。
新築住宅の価格相場を知り新築一戸建てを検討しよう
注文住宅など新築一戸建てを購入したいと考えたとき、新築住宅の平均価格が気になる方もいるでしょう。住宅購入にかかる費用は、資金調達方法などの条件によって異なります。今回ご紹介した、新築一戸建ての平均価格や諸費用などの費用内訳を参考にして、用意すべき費用をイメージしてみてはいかがでしょうか。
また、ハウスメーカーによって住宅の坪単価や費用など建築費の内訳はそれぞれなので、住宅展示場に足を運び営業担当者に話を聞くなど、積極的に情報収集するのもおすすめです。住宅ローンのシミュレーションを利用して、収入と返済額のバランスを見ながら、無理なく購入できる価格帯を知ることもよいでしょう。価格相場や費用をしっかり把握して、新築一戸建てを検討できるとよいですね。