エコ住宅で補助金を受ける基準や条件は？設備事例やデメリットも解説

家を建てるなら、光熱費を抑えながら家族が快適に暮らせるエコ住宅にしたいと思う方も多いでしょう。しかし、「やっぱり建築費は高い？」 「補助金ってなんだか難しそう…」と不安もありますよね。この記事では、そんな家づくりを検討し始めた方に向けて、エコ住宅の基本から、知っておきたい補助金制度、建築費を抑えるための賢い方法までわかりやすく解説します。

エコ住宅の定義と種類

まずは、「エコ住宅」や「省エネ住宅」という言葉はよく聞くけど、結局どのような家のことを指すの？と思っている方も多いのではないでしょうか。

国が温室効果ガスの排出削減や、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする「カーボンニュートラル」の実現を目指す中、このエコ住宅は今、最も注目されている家づくりのカタチです。まずは、エコ住宅の基本を分かりやすく解説します。

エコ住宅とは？「光熱費を抑えながら、家族が快適に暮らせる家」

エコ住宅とは、地球環境にも、そして家計にも優しい住宅のことです。家の気密性や断熱性能を高めることで、冷暖房のエネルギー消費を抑え、毎月の光熱費を大幅に節約できます。

エコ住宅の目的は、大きく分けて2つあります。1つ目は、家計に優しい家づくり。 家の性能を高めることで、夏は涼しく冬は暖かい、快適な室内環境を保ちます。その結果、エアコンに頼りすぎることなく、毎月の電気代やガス代を大幅に抑えることができます。

2つ目は、地球環境に優しい家づくりです。 家庭から排出されるCO2の量を減らすことで、地球温暖化対策に貢献できます。環境省や国土交通省など、省庁によって呼び名や定義は少し異なりますが、エネルギーの無駄をなくし、快適で暮らしやすい家を目指すという目的は同じです。

エコ住宅の種類と特徴｜ぴったりの家はどれ？

エコ住宅と一口に言っても、さまざまな種類があります。具体的にどのようなエコ住宅があるのか、代表的な5つの住宅ごとの定義や基準、どんな人に向いているかをわかりやすく解説します。

長期優良住宅：長く安心して快適に暮らせる「長持ち住宅」

長期優良住宅とは、子育て世代が安心して長く暮らせるよう、耐久性やメンテナンス性に優れた住宅のことです。「地震に強い」「傷みにくい」「メンテナンスがしやすい」といった、国が定めた厳しい基準をクリアすることで認定を受けられます。将来的に売却する際も、高い資産価値を保ちやすいのが大きなメリットです。

《こんな人におすすめ》

参考：国土交通省「長期優良住宅のページ」

【関連記事】長期優良住宅とは？条件やメリット、申請時の注意点をわかりやすく解説

認定低炭素住宅：地球にも家計にも優しい「エコな住宅」

認定低炭素住宅（低炭素建築物）とは、地球温暖化の原因となるCO2を削減するための工夫がされた住宅のこと。国が定める基準に比べて、さらに高いレベルの省エネ性能が求められます。節水設備や断熱性能の向上など、さまざまな工夫によってエネルギー消費量を抑えることで、毎月の光熱費を大きく削減できます。

《こんな人におすすめ》

参考：国土交通省「低炭素建築物認定制度関連情報」

参考：国土交通省「エコまち法に基づく低炭素建築物の認定制度の概要」

ZEH（ゼッチ）住宅：電気代が限りなくゼロに近づく「未来の住宅」

ZEH（ゼッチ）とは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略で、「使うエネルギーを減らす」＋「エネルギーを創る」ことで、年間のエネルギー消費量（光熱費）を限りなくゼロに近づけることを目指した住宅です。「高断熱」「高効率設備」「太陽光発電」の3つの要素をバランスよく取り入れることで、光熱費を大幅に節約できます。

《こんな人におすすめ》

参考：経済産業省資源エネルギー庁「ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）に関する情報公開について」

【関連記事】ZEH住宅とは。メリット・デメリットや補助金制度、注意点を紹介

LCCM（エルシーシーエム）住宅：ZEHのさらに上をいく「究極のエコ住宅」

LCCM住宅とは「ライフ・サイクル・カーボン・マイナス住宅」の略で、建てる時、住む時、そして解体する時まで、一生涯で排出するCO2の量をマイナスにすることを目指した住宅です。ZEHと同様の性能に加え、建築時の建材や解体時の排出物まで考慮し、究極の環境性能を追求します。

《こんな人におすすめ》

参考：国土交通省「ZEH･LCCM住宅の推進に向けた取組」

性能向上計画認定住宅：省エネ性能を追求した「高性能住宅」

性能向上計画認定住宅とは、国が定める省エネ基準を上回る、高いエネルギー性能を持った住宅のことです。この認定を受けることで、建物の容積率を緩和する特例が適用される場合があります。

《こんな人におすすめ》

参考：一般社団法人住宅性能評価・表示協会「性能向上計画認定とは」

参考：国土交通省「建築物省エネ法について」

2025年最新版！エコ住宅建築で活用できる補助金

エコ住宅の建築において、費用面の大きな味方となるのが補助金です。しかし、制度は種類が多く、複雑で分かりにくいと感じる方も多いのではないでしょうか。ここでは、国や自治体が提供する主な補助金制度を、最新情報をもとに分かりやすく解説します。

【関連記事】【2025年最新】新築時に活用できる補助金・減税制度をわかりやすく解説｜もらえるお金はいくら？

子育てグリーン住宅支援事業｜最大160万円！ GX志向型住宅も対象

この補助金は、高い省エネ性能を満たした新築住宅を建てる子育て世帯や若者夫婦世帯を対象とした「子育てエコホーム支援事業」の後継事業です。2025年度からは、ZEHを超える高い省エネ性能を持つ「GX志向型住宅」が補助の対象となり、最大で160万円と、より多くの世帯が利用できる制度に生まれ変わりました。

《補助対象》

具体的な要件や補助金額は、国土交通省のホームページで最新情報をご確認ください。

参考：国土交通省「子育てグリーン住宅支援事業」

ZEH補助金制度（2025年度）｜ZEH・ZEH+が対象

ZEH住宅を建てる場合、性能に応じて1戸最大90万円の補助金が交付されます。ZEH補助金の申請には、ZEHの専門家である「ZEHプランナー／ビルダー」に設計や建築を依頼する必要があります。多くのハウスメーカーがこの資格を保有しており、補助金申請の手続きを代行してくれるので安心です。

申請期間が決まっているため、公募に間に合わないといったトラブルを防ぐためにも、早めに相談してスケジュールを立てることが重要です。

参考：一般社団法人環境共創イニシアチブ「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス ZEH補助金」

【関連記事】ZEH住宅とは。メリット・デメリットや補助金制度、注意点を紹介

給湯省エネ2025事業

給湯省エネ事業は、高効率給湯器の導入支援を行い普及拡大を図る制度です。新築だけでなく、リフォームでも利用でき、最大で15万円の補助金が受けられます。

《対象機器》

参考：国土交通省「給湯省エネ2025事業」

地方自治体独自の補助金制度の探し方と注意点

国が実施する補助金以外にも、住んでいる地域で独自の補助金制度を設けている自治体は多いです。建築予定地の自治体ホームページで「エコ住宅 補助金」や「省エネ 助成金」などと検索してみましょう。なお、国の制度と併用できない場合や、申請期間や予算に限りがあるため、早めの情報収集が大切です。

補助金はいつもらえる？ 申請方法とスケジュール

具体的な補助金の種類がわかったところで、交付されるタイミングや、大まかな申請の流れも理解しておきましょう。

補助金がもらえるタイミングはいつ？

多くの補助金は、家が完成し、引き渡しが行われた後に交付されるケースがほとんどです。つまり、家を建てるための初期費用として直接利用することはできません。住宅ローンや自己資金で一度建築費用を支払った後、後日補助金が振り込まれる「キャッシュバック」のようなイメージです。ただし、給付にはタイムラグがあるため、補助金が振り込まれる時期を事前に確認しておくことが大切です。

補助金申請の大まかな流れ

補助金申請は、主にハウスメーカーや工務店などの施工会社が代行してくれるケースが一般的です。

このような流れに沿って、ハウスメーカーと連携しながら手続きを進めていきましょう。

エコ住宅に対する贈与税などの税制優遇制度

エコ住宅は、補助金だけでなく、税制面でも優遇措置を受けられます。ここからは、家づくりの費用をさらに抑えることができる、主な優遇措置の制度をご紹介します。

住宅ローン減税（控除）

住宅ローン減税は、年末のローン残高の0.7％が、最長13年間にわたって所得税や住民税から控除される減税制度です。

2024年以降、一般的な住宅では住宅ローン減税が利用できなくなりました。しかし、長期優良住宅やZEHなどの高い省エネ性能を持つエコ住宅は、引き続き控除の対象となります。つまり、エコ住宅を建てるだけで、税制面でも大きな優遇が受けられるのです。

参考：国土交通省「住宅ローン減税」

【関連記事】住宅ローン控除（減税）とは。適用条件や計算方法、手続きの流れを解説

贈与の非課税枠が拡大

親族等から住宅取得のための資金援助を受ける場合、エコ住宅を建てることで贈与税の非課税限度額が拡大されます。これにより、より多くの資金を贈与として受け取ることができ、自己資金を増やすことが可能です。

さらに、住宅や土地を取得する際に必要となる「登録免許税」や「固定資産税」、「不動産取得税」などの優遇制度もあります。これらの制度を賢く利用することで、家づくりにかかるトータルコストを大幅に抑えることができます。

参考：国税庁「No.4508 直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税」

【関連記事】【2024年】住宅資金贈与は最大1,000万円まで非課税。手続き方法や注意点

【関連記事】新築時にかかる税金はいくら？控除制度や税金対策について解説

エコ住宅へのリフォームで活用できる補助金制度

エコ住宅は、新築だけでなく、リフォームでも叶えることができます。今の住まいを「もっと快適にしたい」「光熱費を抑えたい」とお考えの場合、国の補助金制度を活用するのがおすすめです。ここでは、主なリフォーム向けの補助金制度をご紹介します。

断熱リフォーム支援事業

断熱リフォーム支援事業は、高性能な断熱材や断熱窓などを使い、家の断熱性能を高めるリフォームを支援する制度です。家全体だけでなく、リビングなど一部屋だけの断熱改修でも対象となるため、「まずは気になる部分だけ」というリフォームも可能です。リフォーム内容によっては、120万円以上の補助金を受け取れるケースもあります。

参考：公益財団法人北海道環境財団「【全国対象】既存住宅における断熱リフォーム支援事業」

先進的窓リノベ2025事業

先進的窓リノベ2025事業は、既存住宅における窓の断熱性能を高めることを目的とした事業です。窓の交換や内窓の設置は、夏は涼しく冬は暖かい、快適な住環境を手に入れる上で非常に効果的です。この事業を活用すると、一戸あたり最大200万円という大きな補助金が交付されます。

参考：経済産業省「先進的窓リノベ2025事業の概要」

長期優良住宅化リフォーム推進事業

長期優良住宅化リフォーム推進事業は、既存の住宅を長く安心して暮らせる良質な住まいにするためのリフォームを支援する補助金制度です。断熱性や耐震性の向上といった住宅の性能を高めるリフォームや、子育てしやすい環境を整える改修などに対して、費用の一部が補助されます。

参考：国土交通省「令和7年度長期優良住宅化リフォーム推進事業」

なお、2025年からスタートした「子育てグリーン住宅支援事業」は、新築だけでなくリフォームも補助の対象です。エコ住宅設備の設置や断熱リフォームなど、さまざまな改修工事に補助金が活用できます。

エコ住宅にはどのような設備が採用される？

エコ住宅が「光熱費を抑えられる」と言われても、どんな設備が使われているか想像しにくいかもしれません。ここでは、日々の暮らしを快適にし、家計にも優しいエコ住宅でよく使われる設備を3つご紹介します。

太陽光発電パネル：自家発で電気代をぐっと削減

太陽光発電パネルは、エコ住宅において採用されることの多い創エネ設備の一つです。自家発電により、日々の住まいの電力を賄えるため、消費エネルギーを大幅に減らせます。もし電力が余れば、売電できるのもうれしいですね。

【関連記事】太陽光発電のメリット・デメリットを総ざらい。売電やマイホームへの設置費用

断熱サッシや複層ガラス：一年中快適な温度で暮らせる

夏の暑さや冬の寒さは、家の中で最も熱が出入りする「窓」からやってきます。エコ住宅では、高性能な断熱サッシや複層ガラス（ペアガラス）を用いることで、窓から熱が逃げるのを防ぎ、部屋の温度を快適に保てます。これにより、夏は涼しく、冬は暖かく過ごせるだけでなく、冷暖房の使いすぎを防ぎ、光熱費の削減にもつながります。

高効率給湯器（エコキュートなど）：お湯を沸かすだけで家計と地球に貢献

エコキュートは、電気の力で効率的にお湯を沸かす給湯器です。ガスを使わず、空気の熱を利用してお湯を沸かすため、CO2の排出量を抑えられます。また、電気料金が安い深夜電力を使用してお湯を沸かすので、日々の光熱費を大きく節約できるのも大きなメリットです。

エコ住宅のメリット

新築でエコ住宅を選ぶと、日々の暮らしがどう変わるのか。ここでは、エコ住宅に住むことで得られる3つの大きなメリットをご紹介します。

毎月の電気代を大幅に節約できる

エコ住宅は、家の性能そのものが高いため、冷暖房に頼りすぎなくても快適に過ごせます。実際にエコ住宅で暮らしている方からの「夏や冬の電気代が半分になった」「太陽光発電のおかげで電気代をほとんど支払わずに済んでいる」といった声は珍しくありません。

屋内の温度差が少なく、健康的に暮らせる

エコ住宅は室内の温度差が少ないのが特徴です。これにより、脱衣所と浴室の温度差で起こる「ヒートショック」のような急な体調不良のリスクを減らせます。また、結露が発生しにくいため、木材の腐食やカビ・ダニの心配も少なく、家族が安心して健康的に暮らせる住まいとなります。

自然災害に対応しやすい

エコ住宅に太陽光発電システムを備えておけば、停電時でも自宅で電気が使えるので安心です。昼間は太陽光で自家発電し、蓄電池と組み合わせれば、太陽が沈んだ夜間や悪天候でも電気を使えます。自然災害が多い日本において、災害時でも普段と変わらない生活を送れる可能性が高まるのは、大きな安心につながるでしょう。

エコ住宅のデメリット

エコ住宅にはたくさんの魅力がありますが、建築前に知っておきたいデメリットも存在します。

初期費用（建築費）が高くなる

エコ住宅は、高断熱の窓や壁、高効率な設備など、高品質な素材や技術を使うため、従来の注文住宅に比べて建築費が高額になる傾向があります。

しかし、このデメリットは補助金や減税制度を上手く活用することでクリアすることができます。また、毎月の光熱費が削減できることを考えると、長期的に見ればトータルコストを抑えられるのではないでしょうか。

家づくりのパートナー選びにかかっている

エコ住宅の性能は、建てる住宅会社によって大きく左右されます。国が定める基準は地域によって異なるため、エコ住宅の建築実績やノウハウが豊富なハウスメーカーを選ぶことが重要です。ホームページや資料請求で、施工事例や技術力を確認し、信頼できるパートナーを探しましょう。

【関連記事】大手ハウスメーカーの特徴を一覧で比較！工務店との違いやおすすめポイント

補助金制度を活用し、賢く理想のエコ住宅を建てよう

この記事では、エコ住宅の種類から、活用したい補助金制度までくわしくご紹介しました。エコ住宅は、初期費用が高くなりがちですが、補助金や税制優遇制度を上手に活用すれば、費用面での不安を大きく解消できます。複雑な補助金制度の申請や、最適なエコ住宅のプラン選びは、専門知識が必要です。まずは信頼できるハウスメーカーに相談し、賢くお得に、理想のエコ住宅を手に入れましょう。